インターネットリサーチの種類はどんなものがありますか？
インターネットリサーチでは、圧倒的にメールでのアンケートのお誘いが多いです。当然のことですが、最初に属性を調べるアンケートを送り、次に本調査に入ります。時には電話などで確認をすることや、実際に試供品を送って感想を述べてもらうというものもあります。インターネットリサーチ会社から回答者へのポイントは、属性から発生し、徐々にポイントが大きくなるのが特徴です。それによって、回答者は、次々とアンケートに答えていくのです。座談会という形で、どこかに集まってもらうという形のものもあり、インターネットリサーチの内容は多種多様です。いずれも回答者にとっても得をする特典が付いていることで、回答意欲をかき立てているというのがインターネットリサーチのやり方です。
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ネットリサーチを頼む場合に気をつけたいこと コストと期間の関係
ネットリサーチを頼む時のコストと期間については、必ずしも比例しているとは言えないようです。期間よりも数の問題。アンケートの内容の数などがコストにダイレクトに響きます。要するに多く質問数になればなるほどコストがかかると思ってください。又、どこまで内容を依頼するかによっても変わってきますから、具体的なネットリサーチ会社を探す時には、コストの面を考えて行った方が良いでしょう。せっかくリサーチをするのですから、少しくらい高くなっても確かなものが欲しいということもありますが、予算が少ない、おおざっぱなもので良いというざっくりとしたもの、と言うのであればコストは抑えられますし、ディスカウントな
ネットリサーチもあります。
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ネットリサーチと様々な調査方法
新聞、マスコミ、
ネットリサーチ・インターネット調査、ＴＶアンケート。様々な調査がありますが
ヤラセ以外の無作為アンケートでも、結果が全く違う場合がよくありますが、
この違いはなんでしょうか。
それが如実に現れたなと思ったことが、昨日のＴＶです。
不祥事がでた際の責任者の責任という題目で
1.辞任すべき
2.留任すべき
という視聴者アンケートがあり4万人弱の回答だったかと思いますが、
調査結果は、留任すべきが、辞任すべきを圧倒的に上回っていました。
質問自体が愚問で、
辞任すべきと答えた人の中にも、責任を果たしてから辞任という声もありますし
留任すべきと答えた人の中にも、責任を果たしてもらうために留任。その後に辞任。
という問題の解釈の違いもありましたが、
私がこれまで数々の情報で感じてきた、（ココを含め）
『責任者は辞任を』の大合唱と、昨日の無作為のアンケート
の違いに驚きました。
（上記アンケートの前にどこかの国では、謝罪もなくとも、きちんと是正すれば
評価されるという前置きはあったのでその影響もあるかと思います。）
日々のマスコミの影響もあり、その時々で、ぶれるという事でしょうか。
上記結果は建前の結果？とも取れます。
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Comment
あの問題の出し方自体に作為があるんですよ。
その直前、イギリスのチョコレートメーカーが食中毒事件を起こしたが、トップは辞任せず謝罪会見も行わず、罰金払って新聞に談話出して（対策もしたのですが）それでおしまい。その件についてイギリス人たちは「対策はきちんとしたのだから良かった」とコメントしている・・・というレポートを流していたわけです。その直後に「翻って日本では不祥事が起こるとすぐやめてしまう」云々といっておいて、「じゃあ不祥事を起こした企業のトップは辞任すべきか？」というアンケートをとれば、「辞めずにきちんと対策をして責任を果たすべき」という意見に票が流れるのは当たり前です。
このレポートについての疑問は、まず何人のイギリス人にアンケートをしたのか全く不明である事。もしかしたらたまたま聞いた何人かだけは辞めなくても対策をきちんとすれば別に良い、と言ったのかもしれません。最低でも数百人単位のアンケートをやらないとこういうのは意味が無いんです。最悪捏造だってできるわけですしね。
もう一つは、じゃあトップが辞めた場合は是正はできないのか、新しい人間の方が徹底した是正をできるのではないかという疑問に対して回答がないということです。これについてはトップが辞めた場合と辞めなかった場合の比較が必要です。
アンケートの前に流すべきだったのはこんな事例ではなく、不祥事を起こした企業の「トップが辞めた数：辞めなかった数」と、その後各企業の対策の徹底性はどちらが上だったかという分析だったはずです。その上で国民の意識を問うというのであればこのアンケートには意味があったと思います（結局結果は偏ったかもしれませんけどね）。
しかしテレビ局はそんな手間のかかる真似をしたりしません。そんな事をしたって視聴率はとれない＝取材費の割に金にならないから。仮にやったとしてもずさん極まりないものにしかならなかったでしょう。
それはともかくとして、昨夜のアンケートの結果が明らかにテレビ局による誘導によるものだったことは確実です。今回のアンケートから学ぶべき事は本題ではなく、単に「アンケートなんかやりようで結果をいくらでも操作できる」ということだけです。
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